YouTubeの収益化基準、2027年2月から実質倍増
YouTubeが収益化プログラム(YPP)の参加基準を引き上げると発表しました。2018年以来、実に8年ぶりの大きな変更です。うちも一応ブログを書いてる身として、他人事じゃないので中身を調べてみました。
何がどう変わるのか
2027年2月1日から、新規にYPPへ申請する場合の基準はこうなります。
- 長尺動画の総再生時間: 過去12ヶ月で4,000時間 → 8,000時間(倍増)
- Shorts再生回数: 過去90日で1,000万回 → 2,000万回(倍増)
- チャンネル登録者数1,000人という条件は変更なし
YouTube公式ブログでも案内されている内容で、実際に確認できました。
既存のYouTuberへの影響
すでにYPPに参加している人がいきなり収益化を剥奪されるわけではありません。ただし、Shorts分の広告・サブスク収益を受け取り続けるには、過去90日で1,000万回のShorts再生を維持する必要があります。これを下回っても長尺動画の収益化自体は止まりませんが、Shorts分の分配だけ一時停止になり、基準を再度満たせば復活する仕組みのようです。
あわせて進んでいるデータ・コマース周りの変更
時期を同じくして、YouTube Data APIの`activities`リソースから「いいね」「お気に入り」「チャンネル登録」といった詳細なエンゲージメントデータへの外部アクセスが2026年8月6日付けで廃止されています。外部の分析ツールがこの手のデータを取れなくなる、という変更です。
また、Google & YouTubeのShopifyアプリでも大型アップデートが予定されていて、アプリの再インストールや移行時に商品IDが書き換わる可能性がある、とEC事業者向けに注意喚起がされているようです。この辺りは今後の動向次第という段階の話として捉えています。
個人的な感想
基準が倍になったこと自体は、プラットフォーム側からすれば「広告費用対効果の低い小規模チャンネルを整理したい」という意図が透けて見えます。ただ、うちみたいに検索流入をメインにやってるブログとは直接の利害関係は薄いものの、YouTubeで発信もしてる同業者的な立場からすると、参入のハードルが上がったのは普通に厳しい話だなと感じます。
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